リクルートの住まい領域調査研究機関「SUUMOリサーチセンター」が
2024年のトレンドキーワードとして「断熱新時代」を発表しました。

住宅性能のなかでも断熱に注目が集まっているようです。

物件検索サイト「SUUMO」では、
光熱費が少ない「ZEH」（ゼッチ）や「省エネ」といった用語を含む
賃貸物件の問い合わせが1.8倍に増加しているそうです。

こうしたキーワードを含む物件の掲載数も増加傾向にあります。

「ZEH」とは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、
年間のエネルギー消費がゼロ以下の住宅です。

高断熱、省エネ、創エネ（発電）を重視し、
環境負荷を減らしつつ、光熱費も削減します。

調査によると、子どものいる家庭や犬を飼っている家庭で、
ZEH賃貸住宅への関心が特に高いようです。

子育て中の家庭の28％、ペットを飼っている家庭の39％が、
「家賃が上がっても高断熱の物件を検討したい」と考えているそうです。

共働き世帯の増加に伴い、
ペットのためにエアコンをつけたまま外出する家庭が増えています。

電気代をあまり気にしないで済む高断熱の賃貸住宅への
ニーズが高まっているのかもしれません。
　

また今回の発表では、
断熱性能の高さは単に省エネだけでなく
健康面でも注目されていると指摘しています。

断熱性能が高く、外気の影響を受けづらく室温が安定している家では、
ヒートショックや熱中症のリスク軽減、結露やカビの防止など、
子どもも高齢者も全世代にわたって健康上の利点が認識されつつあります。

2024年4月から「省エネ性能表示制度」がスタートし、
賃貸物件の広告にも省エネレベルの表示が求められるようになりました。

物件検索サイトであるSUUMOでも表示物件が増加しているようで、
賃貸市場でも断熱性能が重要な選択基準の一つになると予想しています。
　

「断熱新時代」を先取るように、
氷点下の北海道でも暖房費が6000円ほどの
「スーパー断熱賃貸」が人気を博しているようです。

これから、高断熱・省エネ性能が重要な選択基準となり、
新たな付加価値を生み出す可能性は大いにありそうです。

断熱性能アップが賃料アップの切り札になる時代がくるかもしれません。